株式会社キッツ茅野工場・伊那工場

つくる未来　のこす未来

つくる未来
キッツグループは、「誠実」に行動し、そして「変革」を恐れずチャレンジし、地球と人にやさしい循環型社会の実現を目指して、新しい未来を創造します。

のこす未来
キッツグループは、限りある地球資源と人の暮らしを守り続け、私たちが次の世代にのこすことの出来る社会の実現に努めます。

SDGs達成に向けた経営方針等

サステナビリティ基本方針
キッツグループは、企業理念である「キッツ宣言」の実現に向けて、
１．事業を通じた社会課題の解決に取り組み、企業価値と社会価値の向上を図る
２．効率的で、公正かつ透明性の高い企業経営を実現し、社会から信頼される企業となる
３．あらゆるステークホルダーとの対話により、強固な信頼関係を構築する　　　
（R5.12.4報告）

内容

カーボンニュートラル
（R5.12.4報告）

2030年に向けた指標

CO2削減率　2030年度目標　　▲90%（2013年度比）
（R5.12.4報告）

進捗状況

環境長期ビジョン「3ZERO(トリプルゼロ）」の重要課題の一つである「CO２ゼロ」においては、CO２削減率を2030年までに2013年比90%以上、2050年度までにカーボンニュートラルを目指している。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　その施策として、2022年4月より国内主要製造拠点において使用電力の100%を再生可能エネルギーに切り替えをし、2022年度のCO2削減率は67.2%（2013年度比）となり、継続して取り組んでいる
（R5.10.30報告）

内容

社員エンゲージメントの持続的向上
（R5.12.4報告）

2030年に向けた指標

社員エンゲージメントスコア　
　2024年度目標　働きがいスコア　56pt 働きやすさスコア　55pt
女性管理職比率
　2030年度目標　20%
男性育休取得率　
2030年度目標　100%
（R5.12.4報告）

進捗状況

長期経営ビジョンにおいて、サステナビリティ経営重点テーマ（マテリアリティ）の一つのテーマとして「社員エンゲージメントの持続的向上」を掲げ、KPIを設定している。社員エンゲージメントを把握することを目的に、2021年度よりエンゲージメント調査を実施している。調査結果については、経営陣への報告に加え、各職場へのフィードバックを実施し、組織風土の現状を分析し具体的な行動計画と目標値を設定し各職場での活動につなげている。また、これに基づきDE&Iに関する施策を積極的に進めている。
（R5.10.30報告）

内容

イノベーションによる経済成長
（R5.12.4報告）

2030年に向けた指標

①脱炭素/水素社会を支える流体制御技術の開発
②環境負荷低減に貢献する材料や製品の開発
③限りある水や流体に関する社会課題を解決する取り組み
（R5.12.4報告）

進捗状況

①について
2020年4月よりパッケージユニット型水素ステーション事業への参入、販売をしている
水素の「製造」「運搬」「貯蔵」「利用」のサプライチェーン全域にバルブを提供できるよう体制を構築している
②について
環境開発方針及び環境負荷低減ガイドラインに従い、環境に配慮した製品を製造している　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　一般社団法人日本バルブ工業会の「バルブ製品アセスメントガイドライン」に従い、環境配慮バルブの登録を進めている
③について
キッツグループの水処理技術を結集して、地下水を有効利用するための水処理装置を開発した。茅野工場内にあるKITZ Group イノベーションセンターにて実証済み。災害時に水道が停止した場合でも自家発電設備と組み合わせて、安心・安全な水の供給が可能となる。
（R5.12.4報告）

独自の取組

100年企業を目指して

キッツグループは2022年2月に公表した長期経営ビジョン「Beyond New Heights 2030 「流れ」を変える」において、サステナビリティ経営を経営戦略の中核に据えています。100年企業を目指し、10年後、30年後、50年後、そしてその先も成長・発展していくためには、イノベーションを生み出し続ける企業風土が必要です。今までの当たり前にとらわれず、積極的に新しいことにチャレンジし続けます。
これらの風土や意識改革を社内に浸透させるため、経営陣と社員の対話イベント「KITZ Group Engagement Forum」を2022年度より継続して実施しています。本フォーラムでは社長をはじめとする経営陣と社員が対話形式で議論を行っています。社員が経営陣からのメッセージを受け取り自分ごと化すること、経営陣が社員の意見を直接聞きそれを経営に反映させることを目的としています。
（R5.10.30報告）

具体的な取組

具体的な取り組み

最終更新日 2023年12月04日